膝のさら（膝蓋骨）を割るとどうなるのか？
事故の発端
9月20日（日）の事でした。
その日の午前中、横浜市である動作法の研究会会場へ行くために船橋駅で快速に乗ろうとしていました。
ホームへのエスカレータを上がりきった時、丁度グリーン車が目の前にきたので、普通車の入り口へ行こうとして人込みを避けながらホームを走り出した途端、足元の何かに足をつっ掛けて転んでしまったのです。
あっと思った時には、両手を前に挙げてすっ飛ぶような形で倒れていました。
今その姿を思い浮かべると、「むささびか？」と笑えてくるのですが、その直後は、息が止まるほどの激痛を右膝に感じて暫くは立ち上がれませんでしたが、骨折しているとは思いませんでした。
でも実際には、右膝のおさら（膝蓋骨）が３つに（お医者さん曰わく、メルセデスベンツのマーク状に）割れていたのです。
骨折って本当に簡単にするものなのですね。
（この日の詳しい出来事は、ブログ「プラスをシェアしてもっとプラスへ」の１１月２５日の投稿文をお読み下さい。）
シカゴ発（ロイター）－アメリカの病院で、患者の体験のランキング調査の結果、多くの病院は、特に疼痛管理になると不十分であることが判明しました。研究者たちが10/29にこのことを明らかにしました。
この結果はアメリカの病院の60％、2400施設に対して行われた最新の顧客満足度調査によります。
顧客満足度調査は、サービス業では一般的ですが、アメリカの患者さんたちには、競合相手と比較して病院の治療費について確認する機会はめったにありません。
ファストフードrestrauntsは、肥満のために非難されるべきである
「医療費に２．１兆ドルも使っていながら、このような情報が我々が手にすることがなかったのはショッキングです」とハーバード大学の医療政策研究者のAshish Jha博士はNew England Journal of Medicineで述べています。
「他のすべての産業ではしているのに」と電話インタビューで答えました。
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バナナ、りんご、納豆、寒天、雑穀、ココア・・・実に様々な食べ物がこれまでにも「ダイエット効果がある」と報道されては品薄・売り切れとなってきました。さてさて、今回はトマトです。
バナナ、りんご、納豆、寒天、雑穀、ココア・・・実に様々な食べ物がこれまでにも「ダイエット効果がある」と報道されては品薄・売り切れとなってきました。さてさて、今回はトマトです。
京都大の河田照雄教授（食品機能学）らの研究グループは、『中性脂肪を減らす働きがある成分をトマトから発見、メタボリック症候群の改善などに役立つ』という論文が、2月10日、「米国のオンライン科学誌「プロスワン」に掲載されました。
ダイエットの豆知識
トマトは健康野菜として知られ、摂取量の多い人には脂肪肝や高中性脂肪血症などが少ないという調査例があります。
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世界保健機構（WHO）は、2004年に取りまとめた「食事、運動と健康に関する世界戦略」に基づき、世界各地で様々な主体による具体的な取組を推進し、その活動状況や成果のモニタリングを通して評価を進めています。また、WHOの活動としては、2006年に、集団レベルでの食塩摂取量の減少、子ども向けの食品及びアルコール以外の飲料に関わるマーケティングについてのフォーラムや専門家会議を開催しています。2006年10月には、アジア諸国における同戦略の活動状況に関するワークショップが開催され、多数の国々で健康な食事及び運動に関する政策または計画が存在することなどが報告されました。
参照：内閣府食育白書
公式サイト
平成18年3月、誰もが生涯にわたって「持続可能な社会」を実現するために必要な教育を受ける機会が得られる世界の構築を目指す、日本国における「国連持続可能な開発のための教育の10年」実施計画が改訂され、これに「食育」を国民運動として展開していくことが記載されました。
平成18年5月に海外からの「食育」に関する積極的な問い合わせに対応するため、オランダ、オーストリア、ニュージーランドのジャーナリストとの間で「食育基本法」や「食育推進基本計画」に関する意見交換が行われました。独立行政法人国立健康・栄養研究所ではアジア各国の若手研究者を研究所に招聘し、研修及び共同研究等を行っていますが、「食育」への関心は強く、自国での展開も含めて、その手法や成果が世界に発信されることを期待するとの意見があります。
外務省では、食育の海外展開の一環として、海外広報活動の中でも食育関連トピックを取り上げ始めています。具体的には、在外公館で配布している一般広報誌「にっぽにあ」、在外公館で上映や貸出をしたり、海外のテレビ局に無償提供している映像資料「ジャパン・ビデオ・トピックス（Japan Video Topics）」において日本の食文化の紹介を行いました。
にっぽにあ表紙（2006年3月発行）
参照：内閣府食育白書
公式サイト
世界では約8億5,400万人が栄養不良や飢えに苦しんでおり、このうち約8億2,000万人が開発途上国で暮らしていると言われています。このような窮状を改善するため、我が国では様々な形で取組を行っており、まず、開発途上国が直面する食料不足を解決するため、二国間及び国際機関経由で、平成18年度には約121億円（平成17年度約111億円）の食糧援助を行うとともに、開発途上国の食糧増産及び貧困削減のため、二国間及び国際機関経由で、平成18年度約48億円（平成17年度約50億円）の貧困農民支援を行いました。また、日本は国連食糧農業機関（FAO）に対しても、平成18年度87億円の分担金を拠出しました。
さらに、我が国は、国際協力機構（JICA）を通じ、開発途上国の専門家や行政官を対象に食品検査・衛生管理・加工保存等の技術向上や、衛生・栄養分野の指導者育成のため様々な研修事業を実施するなど、開発途上国における食生活の改善にも取り組んでいます。
参照：内閣府食育白書
公式サイト
